株式会社デンソー
カブシキカイシャデンソー
- 1001人以上
- 製造業/その他
| 所在地 | 〒448-8661 愛知県刈谷市昭和町1-1 |
|---|---|
| URL | https://www.denso.com/jp/ja/ |
| 社員数 | 42425名 |
| 業種 | 製造業/その他 |
- 業務内容
- ①自動車部品の開発製造
②生活関連機器・産業機器の開発製造
③新事業分野
（エネルギーマネジメント・農業支援・バイオ燃料開発・情報ソリューション等）
健康経営に関する
自社のセールスポイント
社員とその家族の幸せの源である「心身の健康」を、人的資本経営の重要課題と位置づけ、健康経営を推進しています。活動推進にあたっては、健康保険組合とのコラボヘルス体制に加え、安全環境・人事・総務・事業グループ経営企画・労働組合などが連携する「健康協議会」を設置し、グループ方針や中長期計画の策定、施策の立案を行っています。各職場では、健康責任者・健康推進リーダーを中心に、自主的な健康づくりを推奨し、社員の健康意識向上と働きやすい環境づくりに取り組んでいます。また、国内外のグループ会社と連携し、国内では全社共通のKPI・目標値を、海外では各国・各社の実情に応じたKPI・目標値を設定。年度計画・実績を共有しながら、生活習慣病やメンタルヘルス疾患の予防・早期発見・治療の強化を図っています。
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取組状況について
健康増進・過重労働防止に向けた具体的目標（計画）の設定
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- 期間
- 2017年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 会社の重要業績評価指標（KPI）として、国内グループ会社共通の「健康スコア」を設定。健康スコアはBMI＋食事・運動・飲酒・睡眠・喫煙に関する健康行動8項目で構成し、全職場の健康推進リーダーへ説明動画やリーフレットを展開している。また体組成測定会や職場の課題に応じた健康講話を実施するなど従業員の気づきを促し、生活習慣の改善につなげる取り組みを推進している。
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- 取組に対する成果
- 健康スコアを構成するBMI＋健康行動8項目のうち6項目以上の達成割合の最終目標を2035年度60％（健康日本21に合わせた設定）と設定している。23年度47.4％から24年度52.8％と上昇、特に歩行で6.4%増、運動習慣で20.7％増となっており、運動に関する健康行動が大きく改善している。
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- 工夫したところ
- 個人向けの健康スコア通知書発信の継続に加え、トップメッセージ動画や部門別スコアデータを、全職場の健康責任者（部門長）および健康推進リーダーへ提供している。各部門が自部署の強み・弱みを把握し、個人の健康意識向上と行動変容の促進につなげている。特に、健康責任者への情報提供は、上位層の意識変化と積極的な関与を促し、組織全体での取り組みを図っている。
運動機会の促進
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 社内医療職が2分以内で実施できる「ミニ運動動画」を制作し、各職場で活用。さらに、サーキットトレーニングや体幹トレーニングなど、専門インストラクター監修の動画も提供している。運動習慣の定着を図るため、グループ対抗の「チーム対抗歩数レース」に加え、2024年からは個人参加型の「にこにこウォーク」を導入し、年間を通じて継続的な運動機会を提供している。
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- 取組に対する成果
- 展開された動画は、朝昼礼等に組み込み、定期的な運動の実践につなげているとの声を頂いている。ウォーキングイベントは、「チーム対抗歩数レース」単体では参加人数3000名/回前後で頭打ちだったが、「にこにこウォーク」導入により1000名超の新規参加者の確保に成功。さらに、イベント前後における「日常生活での歩行」の改善状況は、不参加群と比較して参加群で改善効果が大きく、健康のKPI達成にも寄与している。
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- 工夫したところ
- 個人参加型の「にこにこウォーク」は、運動習慣のない方でも取り組みやすいよう、1日6000歩以上を25日間達成することを目標に、1ヶ月間の開催とした。この設定は運動のKPI目標と一致させることも意識した。さらに、健康診断の問診結果を活用し、1日6000歩未満の方へ参加を促す個人メールを発信、これまで参加がなかった層にも新たな参加が見られ、運動機会の拡大と行動変容のきっかけづくりに繋がった。
メンタルヘルス不調者への対応
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 精神科専門産業医による診療体制の整備に加え、臨床心理士や社内の保健師・看護師が対応する「こころの相談室」を開設し、従業員や職場からの相談に応じている。休職後の職場復帰には復職支援プログラムを導入し、スムーズな復職と再発防止を支援している。近年はメンタル休業者が増加傾向にあり、セルフケアやラインケアの強化を通じて、早期発見と再発予防に向けた取り組みを進めている。
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- 取組に対する成果
- 不調者への早期対応を促進するため、保健師・看護師と職場管理者による1on1面談の実施や、トイレ個室内への相談窓口情報の掲示、マンガによる啓発などを通じて相談環境の整備を進め、その結果、2024年社内相談件数は前年度と比較して2倍以上と大幅に増加し、早期対応につながっている。
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- 工夫したところ
- メンタルヘルス対策として、職場との連携に加え、各工場の人事・労働組合など関係者とも協力し、啓発活動や相談の促進を行っている。職場全体での見守り体制強化を目的に、全社員を対象とした必須教育を毎年実施し、管理職によるラインケアに加え、同僚同士が気づき支え合う「横のケア」の推進にも力を入れている。
受診勧奨の取組
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- 期間
- 2017年05月～現在継続中
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- 取組内容
- 1960年代から内製で健康診断・事後措置を実施している。2022年からは、医療機関へ受診が必要な方への受診フォローを強化、受診報告を必須化している。さらに2024年からは、重症化予防に向けて複合要因(血圧・血糖・脂質等)による高リスク者を特定し、産業医による受診勧奨を開始している。
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- 取組に対する成果
- 未受診者へのフォローと受診状況のモニタリングを継続的に実施、特に血圧・血糖・脂質に関する要受診者に対しては、重点的に受診を促している。専門医受診率の目標値95％以上に対して、2021年77.4％から、2024年は97.8％と効果が現れている。
50人未満の事業場におけるストレスチェックの実施
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- 期間
- 2008年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 50人未満の事業場も含めて、2008年から段階的に導入し、2013年度からは全事業所で実施している。高リスク者は看護師・保健師・臨床心理士による個別面談の上、産業医面談を実施している。
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- 取組に対する成果
- ストレスチェックの受検者は、2022年度97.5%、2023年度97.9%、2024年度97.3%である。
産業医または保健師が健康保持・増進の立案・検討に関与
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- 期間
- 2016年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 「健康協議会」を設置し、産業医や社内及び健康保険組合所属の医療職及び健康保険組合、安全環境・人事・総務・事業グループ経営企画・国内グループ会社統括や労働組合の代表で、国内グループ会社も含めた健康増進施策の立案・検討を行っている。
管理職及び一般社員それぞれに対する教育
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 管理職向けメンタルヘルス事例研修や入社時・昇格時など社内の階層に応じた教育を実施している。また管理職の健康意識向上を目的として、部門長（健康責任者）に向けて役員からのメッセージ動画「私の健康に対する想い」を展開し、各部門での意識啓発を促進している。
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- 取組に対する成果
- 部門長向けの動画を発信した結果、部門長自身が健康に対する考えや実践内容を職場メンバーに伝えるなど、積極的な発信が見られた。また、職場内ではグループに分かれて健康に関する話し合いが行われるなど、管理職の関与が職場全体の健康づくりの促進につながっている。
適切な働き方の実現
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 1999年のフレックスタイム制度導入以降、育児介護支援の充実やテレワーク制度等の各制度を充実させてきた。テレワーク制度については、スピードと現場の活力を高めることを目的とした働き方改革の一環として、社外勤務制度を拡充し、テレワークの利用対象者をオフィス部門の全社員へと拡充するとともに、IT環境を整え、働く時間や場所をより柔軟に選択できるようにしている。
コミュニケーションの促進
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- 期間
- 2016年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 2016年より、全職場にマネジメント職から選任された「健康推進リーダー」を配置し、職場単位での健康意識の向上と、社員同士のコミュニケーション活性化を図っている。さらに2023年からは、心身の健康を重要な経営課題と位置づけ、各部門長を「健康責任者」として任命。社員一人ひとりの自律的な健康行動を促すとともに、部門内での対話や連携を通じて、組織全体の健康づくりとコミュニケーションの促進を進めている。
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- 取組に対する成果
- 各職場では「健康推進リーダー」がキーパーソンとして活躍し、職場の特性や課題に応じた取り組みが進められている。特に在宅勤務の導入後は、WEBを活用した食事や運動の活動を通じて、社員同士のコミュニケーションを促進。オンラインでも対話の機会を確保することで、健康意識の共有が進み、健康スコアの改善に寄与している。
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- 工夫したところ
- 各職場に健康スコアデータと啓発資料を展開し、自部署のスコアを確認しながら、生活習慣を振り返り、改善できそうな項目について部員同士が対話する機会を促している。職場内での対話を通じて、個人の気づきや行動変容を引き出すことを重視し、コミュニケーションを軸にした健康づくりを推進している。
治療と仕事の両立支援
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 体調に応じた適切な職場配置に向けた産業医面談を実施している。また、従業員や職場からの相談にも応じている。
保健指導の実施
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 当社では健診を内製化しており、保健師・看護師が問診内容や過去の健診結果をもとに、全従業員へ個別に保健指導を実施している。2021年からは特定保健指導の受講を必須化し、役員によるトップメッセージを通じてセルフマネジメントの重要性を啓発。未受講者へのフォロー強化や、外部委託による教育の充実も図っている。さらに若年層の肥満対策として保健指導を導入し、特定保健指導対象者の減少を目指している。
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- 取組に対する成果
- 健診時の問診において、食事や運動に関する指導を行うことで、健康スコアの改善が見られている。特定保健指導の実施率は2019年度の36.8％から2023年度には87.0％へと大きく向上、また特定保健指導の対象者率も2023年度の20.2％から2024年度には19.8％へと減少しており、生活習慣の改善に一定の効果が表れている。
食生活の改善
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- 期間
- 2011年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 2011年より内製にて、社内食堂での喫食栄養素を確認できるシステムを展開し、個人の食意識と行動変容を促している。
生活習慣病との関連性が強いカロリー、塩分、脂質、野菜量の摂取について、社内食堂の運営会社間の提供メニューのばらつきを抑えて適正化させるため、国が定めている必要摂取量を基にした社内基準を設定し、全食堂で基準順守に向けて活動している。
禁煙対策
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- 期間
- 2002年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 喫煙所の屋外化に加え、2016年度からは就業時間の喫煙を禁止する禁煙タイムを導入している。2021年度には、受動喫煙対策のさらなる推進のため、敷地内紙巻きたばこの禁止、喫煙所灰皿撤去を全社で実施している。
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- 取組に対する成果
- 非喫煙者率は2020年の74.4％から徐々に増加し、2024年には76.4％となり、禁煙対策の成果が表れている。社内アンケートでは、紙巻タバコの禁止により受動喫煙による迷惑を感じる人の割合が、2018年の60％から2021年には13％へと大幅に減少し、禁煙支援と受動喫煙防止の両面で一定の効果が得られていることが確認された。
従業員の感染症予防
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 感染予防の基本行動「感染予防の4か条」の啓発をはじめ、海外赴任者には赴任先の状況に応じた予防教育やワクチン接種補助を実施している。また、新型コロナウイルス感染症や季節性インフルエンザへの対応として、感染者の社内発生件数を把握し、社内の感染状況に応じた予防対策の周知・啓発を行うことで、従業員の感染リスク低減に努めている。
長時間労働への対策
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- 期間
- 2000年01月～現在継続中
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- 取組内容
- 時間外労働時間が一定基準を超えた従業員（マネジメント職を含む）を対象に、血圧・心電図・問診等による健康診断を実施している。また、ハイリスク者には産業医面談を実施し、長時間労働による心身への影響を早期に発見し、必要な就業措置をとっている。
女性の健康保持・増進に向けた取組
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- 期間
- 2006年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 2006年から婦人科検診（子宮頚がん/乳がん検診）を健康保険組合の費用補助にて、家族向けの地域巡回健診の会場や契約健診施設、地域医療機関を利用しての健診受診を案内している。2017年10月からは社内にて受診できる仕組みを整え、受診の呼びかけを行っている。また、ヘルスリテラシー向上を目指し女性の健康をテーマにしたセミナーを毎年開催、階層別の健康教育にも女性の健康課題に関するトピックスを設けている。
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- 取組に対する成果
- 2024年度に開催した「更年期」セミナーでは、ライブ・オンデマンド参加者が合計約2,500人となった。実施後のアンケート結果では、目標満足度3.9（5段階評価）に対し、4.02と上回り、女性だけではなく、更年期障害を知るきっかけになったなどと男性の満足度も高かった。
他の企業等への健康経営の普及促進
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- 期間
- 2016年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 2016年に「デンソー健康宣言」を策定後、国内外のグループ会社でも健康経営を推進するため「デンソーグループ健康経営基本方針」を制定。社内健康推進部門と健康保険組合が連携し、グループ健康経営会議の開催や各社訪問による事業主への働きかけ、「コラボヘルスレポート」の提供などを通じて活動導入を支援してきた。2024年からは国内G共通指標「健康スコア」を導入し、グループ全体で目標を設定し、達成に向けたサポートを行っている。