株式会社JTB(名古屋事業部）
カ）ジェイティービー（ナゴヤジギョウブ）
- 101～300人
- 製造業/その他
| 所在地 | 〒453-6106 愛知県名古屋市中村区平池町4-60-12 グローバルゲート6F |
|---|---|
| URL | https://branch.jtbbwt.com/j5558-1 |
| 社員数 | 153名 |
| 業種 | 製造業/その他 |
- 業務内容
- ▶企業・団体の周年行事・イベントやスポーツ・学会・会議の企画運営を行う 「ＭＩＣＥ事業」
▶海外の企業からのお客様や国際会議・国際イベント・大会等に参加されるお客様を対応する 「インバウンド事業」
▶自治体・地域と連携した地域社会の発展、課題解決に取り組む 「地域交流事業」
▶組織の活性化、モチベーションアップなど人事や総務課題を解決する 「コミュニケーション事業」
▶企業・団体における販路拡大、販売促進や地域の誘客を行う 「プロモーション事業」
など幅広い分野に対して、様々なソリューション機能と培ってきた人財を有しております。
健康経営に関する
自社のセールスポイント
当社では、社員が自らの意志により高いモチベーションをもって働ける快適な就業環境の整備及び社員の健康保持・増進を積極的に推進しています。具体的には「JTBグループ安全衛生基本方針」を定め、一人ひとりの持つ能力を発揮させ、グループ全体の発展と企業価値の向上につなげることとしています。そのことにより地域社会あるいはグループ型企業における先行的な取り組みの企業モデルを目指しています。中でも社員の健康は企業の重要な財産と捉え、その保持・増進は経営の最重要課題のひとつと位置付けています。今後も、社員が心身の健康管理、健康増進活動に取り組める機会、環境づくりを積極的に推進していきます。
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取組状況について
受診勧奨の取組
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- 期間
- 2018年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 「JTBグループ健康診断実施基準」に基づき、毎年定期健康診断を実施しています。JTB名古屋事業部では衛生管理者を一名選任し、事前に受診スケジュールを業務に支障の無いよう調整して発信することにより健康診断完全受診を全社員に勧奨しています。
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- 取組に対する成果
- 毎月の職場協議において、衛生管理者による巡回結果の共有を行ってきました。
直近の2023年度JTB名古屋事業部における健康診断受診率は「100％」でした。
上記の取組により、社員の主体性を原動力とした健康保持へシフトできています。
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- 工夫したところ
- 個々のスケジュール変更を個所内かつ所属部署内で調整してもらうことで、漏れなくスムーズな健康診断受診を行いました。
保健指導の実施
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- 期間
- 2018年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 定期健康診断の結果に「保健指導区分」をつけて本人にお知らせしています。保健指導が必要とされた社員には健康増進センターの医療職（産業医、保健師）が個人面接などを行います。その他既定の時間を超えた社員や疾病・傷病等による業務上の配慮を必要とする社員などへの面接、保健指導も実施しました。
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- 取組に対する成果
- 「保健指導区分」の本人への通知、指導が必要な社員への個人面談に加えて、ストレスチェックの実施（受検率93.4%）に基づき、分析結果を個所長へフィードバックし配慮を必要とする社員へのサポートに取り組みました。（業務シェア等による負担軽減）
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- 工夫したところ
- 個所長は、Smile委員会やコミュニケーション委員会、職場協議などによる報告を通じて職場環境やコミュニケーションのあり方を建設的に議論する場を形成するなど改善に努めました。
禁煙対策
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- 期間
- 2018年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 職場内は完全禁煙です。喫煙者はオフィスビル内の喫煙室を利用します。
JTB健康保険組合では、２ケ月間で４回の医師のオンライン診察・３回の禁煙補助薬配送、サポートデスクによる約10ケ月間の支援（フォローアップメールとアンケート回答）を行う「オンライン禁煙プログラム」に対して補助金を支給します。
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- 取組に対する成果
- 直接医療機関へ通院することなく、ＰＣやスマートフォン・タブレット端末のビデオ通話機能を利用して、都合の良い場所と時間に、医師のオンライン診療を受けることを可能にしました。処方薬の自宅等への配送に加え、サポートスタッフによる長期かつ定期的なフォローで、他健保では、高い禁煙成功率を維持できました。
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- 工夫したところ
- プログラム開始から12ヵ月後において禁煙が達成されている社員へポイント進呈しました。
（プログラム運営会社からの禁煙達成報告によりポイント進呈を決定）
健康増進・過重労働防止に向けた具体的目標（計画）の設定
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- 期間
- 2018年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 社長が健康経営推進最高責任者となり、社をはじめ、グループ内の専任組織である健康増進室、健康保険組合などが連携し、それぞれの役割から各種施策を実施する体制を構築します。
グループ各社は、中長期視点での人財力強化を目的に、健康マネジメントの実践や生産性の改善、挑戦・成長意欲の醸成などの定量指標に基づき、経年での取組成果を共有していきます。
現場の社員には、各施策に取り組む目的や意義を明文化して伝えることで、社員の主体的な取組み意識を引き出すように努めていきます。
加重労働防止に向けては、ストレスチェックの集団分析を活用して、リスクの高い職場や属性に対して、フォローアップ面談とラインケアセミナーを改善を支援します。
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- 取組に対する成果
- 【健康増進】
・デジタル基盤「Pep Up」を活用して社員の健康状態を可視化し、改善を1to1でサポートしました。
・「Pep Up」と連動した健康イベントの実施を通じて、職場内の相互理解や協力を増やし、健康な職場環境が育まれる契機を創出しました。
【過重労働防止】
・1月あたり45時間超・・・社員の健康状態を把握する「健康チェック表」の提出
・1月あたり80時間超又は2～6月の平均で1月あたり80時間超・・・必要な場合に面接指導
・1月あたり100時間超・・・全員面接指導
上記を労働組合・人事担当の双方でチェックする取り組みを行いました。
それにより、職場の労働実態を可視化し、適正な労務管理につながっています。
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- 工夫したところ
- ・職場の労働実態を可視化し、適正な労務管理を促進。
・ストレスチェックの集団分析を活用して、リスクの高い職場や属性に対して改善を支援する取り組みど導入し運用しました。
・20代社員やリーダーのストレス対処能力と組織運営職のラインケアを向上させる研修を強化しました。
産業医または保健師が健康保持・増進の立案・検討に関与
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- 期間
- 2018年04月～現在継続中
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- 取組内容
- 北陸、長野、東海三県を担当する中部健康増進センター（産業医1名、保健師２名が在籍）にてJTB名古屋事業部の安全衛生管理と健康増進を支援しています。具体的には定期健康診断と事後措置、職場訪問、各種セミナー、こころとからだの健康づくりプログラム、健康相談などが業務内容となります。
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- 取組に対する成果
- 健康診断の事後処置はもとより、からだの健康、こころの健康、生活習慣のことから病気のことまで、健康に関すること全般について健康増進センターの 産業医や保健師が相談に応じ、来所での面談のほか、電話やメールでの相談も柔軟に受け付ける取り組みを行いました。
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- 工夫したところ
- 指導な必要な社員への面談は業務の一環として行うことにより漏れのないサポート体制を構築する工夫を行いました。
管理職及び一般社員それぞれに対する教育
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 職場のメンタルヘルス対策や全グループ社員の健康保持・増進のため、メンタルヘルスセミナーを開催しています。各セミナーとも産業医、または産業カウンセラー等が講師を務め、2020年度からは内容を一新し、実施しています。
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- 取組に対する成果
- 職場のメンタルヘルスや救急法について以下のセミナーを開催しています。
・新任管理職ラインケアセミナー
・既任管理職ラインケアセミナー
・新任リーダーラインケアセミナー
・メンタルヘルスセルフケアセミナー
新卒入社２年目および５年目、キャリア入社で当年度末年齢29歳迄の社員対象。
・救急法セミナー（職場の危機管理のため）
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- 工夫したところ
- 実施時期や実施範囲を調整することで、特定の人に偏ることがなくセミナーを受けられるよう工夫しました。開催スケジュールについては、社内イントラネット内のＨＰに掲載、および、担当の健康増進センターから職場を通じてお知らせしています。
適切な働き方の実現
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 時間外・休日労働時間の算定を毎月1回以上実施し、該当社員には適切な働き方の実現に向け面接指導等を行っています。
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- 取組に対する成果
- ・1月あたり45時間超・・・社員の健康状態を把握する「健康チェック表」の提出
・1月あたり80時間超又は2～6月の平均で1月あたり80時間超・・・必要な場合に面接指導
・1月あたり100時間超・・・全員面接指導
上記を労働組合・人事担当の双方でチェックする取り組みを行いました。
それにより、職場の労働実態を可視化し、適正な労務管理につながっています。
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- 工夫したところ
- 労働時間の算出のチェック担当を配置し、定期的にチェックできる体制を整えて職場の労働実態を可視化し、適正な労務管理を促進しました。
コミュニケーションの促進
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 活動の一環としてSmile委員会、コミュニケーション委員会という活動があります。経営課題を含む職場内の課題解決のため、毎月定例ミーティングを開催してインナーコミュニケーション強化を図っています。その他職場内食事会は随時開催、年に一回職場旅行を実施しています。
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- 取組に対する成果
- 上記計画した内容を2023年度は達成することができました。今後は働く者の声を尊重するEX向上委員会も新たに立ち上げ、エンゲージメントの向上に取り組んでいきます。
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- 工夫したところ
- 上記、Smile委員会・コミュニケーション委員会は各部署より選抜された社員が会議に参加をし業務の一環として取り組んだことにより漏れの無い活動につながりました。
治療と仕事の両立支援
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 産業医等または主治医等の意見にもとづき、通常の勤務が当該社員等の健康保持または療養の妨げになると判断した場合には、就業上の措置（就業制限又は休業等）を講じることで、業務の負荷を軽減するなどの取組を行います。
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- 取組に対する成果
- フレックスタイムや弾力シフト、在宅などの新たな働き方の積極的活用を推進した取り組みを行いました。また、ストレスチェック集団分析などから原因分析を行い、改善策の共有を実施、ストレス対策の重要性の理解を促進し、職場改善の取組みを進めました。
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- 工夫したところ
- 柔軟な働き方で仕事の効率化やストレス軽減を図るため、上司による理解促進に加え業務指導担当者によるサポートも行った点が上記取組の後押しとなりました。
従業員の感染症予防
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 事業部出入口及び事業部内各所にアルコール除菌スプレー、除菌シートを設置して自由に使用できる環境を整え、従業員の感染症予防を行っています。
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- 取組に対する成果
- 感染症のクラスターの発生等がなく、全体的に見ても目立って体調を崩す社員もおらず良い状態を保てていました。在宅勤務導入による出社率の抑制も成果につながっていると考えています。
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- 工夫したところ
- 毎朝、掃除の時間に、除菌シートでデスクや共有スペース・ＯＡ機器（キーボード・コピー機など）を拭き取り除菌をし、感染症予防を行う取り組みをしました。
長時間労働への対策
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- JTBグループでは安全衛生規定に「過重労働による健康障害の防止対策」を規定しています。長時間労働を減らすことが第一ですが、既定の時間（月80時間以上）を超えた場合は健康増進センターへ「疲労蓄積度チェック」や「産業医面接指導」の申請を行います。月100時間を超えたら、必ず産業医等の面接を受けることになります。
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- 取組に対する成果
- 健康増進センターでの「疲労蓄積度チェック」や「産業医面接指導」を随時行うことで、社員の長時間労働減少促進の一助となっています。
前年度比の労働時間削減率を目標設定に掲げ、業務のアウトソースなどへの取組を検討し始めました。今後もDX化と合わせて社員の健康を最優先に長時間労働削減への取り組みを更に推進していきます。
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- 工夫したところ
- 経営側・労働組合による職場協議の場を通じて労働時間（時間外）の可視化に加えて業務の棚卸、アウトソース可能な業務への外部移管の取組を行うことにより長時間労働を減らす効果が徐々に表れています。
メンタルヘルス不調者への対応
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 1年ごとに1回、定期にストレスチェックを実施しています。社員は原則として全員受検します。ストレスチェックの結果、面接指導を受ける必要があると認められた社員が面接指導を申し出た時には、概ね一か月以内に医師による面接指導を実施します。
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- 取組に対する成果
- ストレスチェック実施後、個所がタイムリーに職場改善を図ることができるよう、個所長へ組織分析ツールを付与することのできる環境を整備してきました。この分析ツールは個人が特定できない形で運用され、個所評価にも用いられないため、社員のプライバシーも守られるため安心して受検してもらえるようになっています。
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- 工夫したところ
- 一人一人が健康で活力あふれる人財であり続けるために健康づくりと併せて働き方の質的向上を両軸で進める必要があると考え、柔軟な働き方で仕事の効率化やストレス軽減を図るため、各種勤務・休暇制度（在宅勤務、テレワーク、弾力シフト等）やワーケーションの活用を促進しました。
女性の健康保持・増進に向けた取組
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- 期間
- 2023年12月～現在継続中
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- 取組内容
- 希望者に女性婦人がん検診を実施しています。全国の指定医療機関にて、乳がん無料、子宮がん同一料金1,050円の自己負担額で検診受信可能です。2023年度は自己負担額相当分をポイントで全額還元（対象受診期間10月1日～11月30日）というインセンティブを設定し、受診促進を図ります。
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- 取組に対する成果
- JTBグループの実態として、特に乳がんについては検診を受診された社員の内、3.2％334名の方に2次検査の指示があり、内、171名（2次検査対象者の51.2％）の方が罹患と診断されており、自主的に検査をすることから判明したため、検査受診の重要性をより強く示すことができました。
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- 工夫したところ
- 委託機関（日本健康文化振興会）が提携している各自宅に近い、かつ土日も受診できるを医療機関を選択できるようにし、婦人科疾患（子宮がん、乳がん）の早期発見・早期治療を勧奨しています。