名古屋第二赤十字病院では、健康経営が注目される前から、院長主導で職員の健康を守る取組が進められてきました。2013年には「職員健康対策室」を設立し、現在では産業医、精神科医、保健師、看護師、事務員等、専任、兼任合わせて15名が在籍して全職員の健診データを一元管理する「従業員健康管理クラウド」の導入やストレスチェック、産業医による面談、職場復帰支援プログラム等を実施しています。
そして、職員にも経営目線で自律的に健康に取り組んでもらうため、2018年に職員健康対策室と健康経営対策室をひとつにした『健康経営センター』を新たに立ち上げ『健康経営宣言』を策定しました。
ここでは、３つの基本方針（①自律的な健康管理の支援　②ワークライフバランスの実現　③運動と栄養を考える機会の提供）に沿って、院内フィットネスジムの開設、食堂でのヘルシーメニューの提供、職員を対象とした禁煙外来の開設など、職員が自発的に健康管理を意識するような環境を整えています。
これらの取組を行うときに、役に立ったのは『コーチング』を導入して学んだ「ファウンデーション(自己基盤、基礎体力)を整える」という考え方でした。規模の大小にかかわらず効果的な手法を活用することで、費用をかけずにさらなる成果を得ることができます。それぞれ職員に健康経営の本質に関する理解を得ることで、視点を変えつつ様々なやり方で取り組むことができます。

時間外のリハビリ室を職員に開放し、バイシクル、ランニング、ウエイトなどを誰でも利用できる「院内フィットネスジム」を開設。職員のリクエストにより利用開始時間を30分早めたり、シャワー室を利用できるようにするなど、多くの職員が運動機会を持てるよう工夫しています。

2019年からは禁煙を希望する職員が禁煙をスムーズに行えるように、完全予約制で就業時間内に受診ができる職員向けの「禁煙外来」を開設しました。また、イントラネット上のポータルサイト「ウェブやまのて」に「禁煙のすすめ」を掲載し、トップページには禁煙についての情報を頻繁に掲載して禁煙の意識を高める工夫をしています。気軽に治療ができ、ともに挑戦する人がいることで、禁煙外来の受診者も禁煙達成者も順調に増加しています。

多忙で食生活が乱れがちな職員に向けて、2019年11月に職員食堂の一角で無農薬野菜を販売する「八事日赤マルシェ」をスタート。おすすめメニューや調理法のアドバイスをしながら販売したことで、若い男性職員やひとり暮らしの職員の購入が増え、「これをきっかけに自炊を始めた」「食生活を振り返る機会になった」と好評。今では月1回の恒例イベントになりました。

2018年8月、職員食堂のメニュー改善にも着手。4種の総菜を盛り付けた「ヘルC週替わり定食」を導入しましたが、一定の支持を得たもののさらなる改善の余地がありました。そこで2019年より定期的なメニュー検討会を実施し、積極的に食生活改善をサポートしていく体制を構築。2020年2月には職員の野菜摂取を増やすため、各種定食等にサラダバー形式で野菜サラダと総菜を各1皿付けられるようにしたところ、より多くの方に利用していただけるようになりました。


※八事日赤マルシェ及びサラダバーにつきましては感染予防のため令和2年3月から
一時休止しています